その他（教師、公務員など）
気象予報士
- 専門家になりたい
- 華やかなものが好き
- 組織や社会に影響を与えたい
どんなお仕事？
気象予報士は、気象庁より提供される気象観測データや数値予報データなどの様々な資料を総合的に分析し、独自の解説を加えて天気の予測をする職業です。天気予報士の業務は大きく分けて2種類です。
一つはテレビ、ラジオ、インターネットなどのメディアにおけるニュース番組の天気予報の原稿作成や、キャスターとしての予報業務です。
もう一つは、民間の気象会社（予報業務許可事業者）に所属し、自治体や民間企業に向けて、気象情報の分析や長期的傾向、災害情報の提供を行う業務です。報道・教育に向けた気象コンテンツの作成を行うこともあります。
気象情報は災害と密接な関係があり、取り扱いには注意が必要です。この気象情報を扱える技術者を認定することを目的として、気象予報士制度が制定されています。気象予報士としての業務を行うためには、資格取得が必須です。
仕事内容をもっと詳しくDetail
気象予報士は国土交通省気象庁より提供を受ける気象観測データや数値予測資料を用いて、気象の予報を行います。気象衛星の画像、気象レーダーのデータ、気象台や測候所の観測データなどが解析、解説の対象となります。
気象予報は、人々の生活に対する情報提供が、一つの大きな役割です。テレビやラジオなどのマスメディアやインターネット動画、インターネットサイトなどで情報提供を行っています。
また、広く公共向けへの予報の提供とは別に、専門機関や企業へ情報提供を行うこともあります。農林水産業、交通機関、流通・販売業、イベント業種、地方自治体などでは、気象は特に業務に大きな影響があり重要視されるため、個別に契約を結び、24時間体制での情報提供なども行っています。
気象予測では日々の天気や気温、降水確率、地域ごとの天気予報、週間予測や中長期的な予測など、情報の受け手にとって有益な形・ニーズにあわせた情報を提供する事が重要となります。データをただ伝えるだけではなく、分析に詳しい解説を加えて、分かりやすく伝える工夫も必要です。さらには、地域ごとにターゲットを絞ったきめ細かい予報なども必要に応じて実施します。
また、大雨による土砂災害、台風、積雪、気温の変化による危険な状況など甚大な被害をもたらす恐れのある災害について、各種の警報、注意報に基づき正しく情報を広める役割も重要なミッションです（地震、火山現象、津波によるものは除く）。
関連した情報として、花粉や黄砂、開花状況なども扱います。
業務内容は大きく2つに分けることができます。
・マスコミ等での報道原稿の作成や出演
・民間の気象会社に所属して、気象の分析、解説情報の提供
民間の気象会社では、予報業務にとどまらず、商品や電力の需要予測、交通運行管理の支援などの経営判断のためのコンサルティング業務を行う場合もあります。さらには、報道・教育などで利用する気象コンテンツの作成も行うケースがあります。これらの業務においては気象予報士の資格は必須ではありませんが、多くは気象予報士によって実施されています。
地方自治体に向けた防災情報の提供も行っており、防災の現場での活躍も期待される仕事です。
特殊な例として、自衛隊における予報官も気象予報士の資格が必要な仕事です。
気象予報士の働き方の特色として、24時間の情報提供に向けて3交代制などのシフトでの勤務が多い点があげられます。マスコミなどで働く場合でも関わる番組によって早朝や深夜に働くケースがあるため注意が必要です。
やりがいは？Worth
★気象予報は多くの方の生活に影響するため、広く社会に貢献できる
★顧客のニーズに合った情報を切り出すことで、業務への貢献ができる
★災害につながる情報などを発信することで、未然に被害拡大を防止できる
★知識とスキル、経験を活かして、有益な予測を組み立てられスキルアップができる
必要な能力・スキルAbility & Skill
●気象データの分析力とその活用力
●顧客のニーズに合った情報の提供
●災害に対する知識
●危険のある際には、情報を有効かつ正しく利用して、防災に努める判断力
給与の目安は？Emolument
■年収 約400万円～500万円
民間の気象会社に所属する場合。一般的な収入額と近いといわれています。
仕事で関わるヒトRelation
●気象会社の運営関係者
●マスコミ関係者
●コンサルティングサービスの利用者
●地方自治体
どうやったらなれる？To become
●気象予報試験
気象予報試験は、一般財団法人気象業務支援センターにより運営される資格試験です。気象予報士となるには、気象予報試験に合格後、国土交通省気象庁長官に登録申請を行い登録される必要があります。
受験に対する条件はありませんが、大学や専門学校での気象学の履修や気象予報士になるための講座を受講して受験することが一般的です。過去の試験結果から合格率は5％前後であり、非常に難易度の高い試験としても知られています。
気象予報士試験に合格し、制度に登録した上で、予報事業者（民間の気象会社など）やマスコミへの就職を行うのが一般的な気象予報士になれるルートです。また、各種の企業や団体に就職後に、資格を取得するケースもあるでしょう。
