退職についてはじめにお伝えしておきたいこと、それは自らの転職の意思がしっかりと固まるまで行動を起こしてはいけないということです。つい、口を滑らして、転職活動の話をしてしまったがために、計画半ばで強硬な反対に会い、転職を見合わせることになった人たちが少なくありません。新しい職場が決まっていない段階では、精神的にも不利ですから、転職先となる企業から内定をもらい、自分自身、気持ちに整理をつけてから退職については行動を開始することが大切でしょう。

　まず、退職の意思表示ですが、退職日の1カ月〜2カ月前くらいに自分の直属の上司（課長以上）へ口頭で伝えるところから始めます。民法上は２週間前でも問題ありませんが、基本的にはその会社の就業規則に従い、残務整理や引継ぎ業務のスケジュールを考慮した上で退職日を決定すべきです。また、よく上長を跳ばして、その上の次長や部長に伝える人がいます。これは、社内における上長の面目を潰してしまうことになるのでタブーとして十分注意してください。

　「立つ鳥跡を濁さず」、それは転職についても同様です。退職理由も、なるべくなら個人的な理由に留めておくほうがいいでしょう。あなたが転職をするからには、現状に何らかの不満があるわけです。上司に転職理由を尋ねられた際、それを洗いざらいぶちまけてしまっては、円満退社は望めません。

キャリアを活かすわけですから、競合他社に転職するケースも少なくないでしょう。そうでないとしても、転職先を明らかにするのは得策とはいえません。世の中は広いようでいて狭いものです。上長と新しい職場の人間がどこで、どうつながっているかわかりません。引き止め工作に発展する場合だって考えられます。「嘘も方便」もこの場合は必要だといえるでしょう。

　最後に退職願の書き方ですが、表題は「退職願」とし、「退職届」「辞表」などの言葉は使わないようにしましょう。“申し出の上、承認”という意味では、「退職願」がより相応しいからです。内容は“一身上の都合により……”という一般的なもので構いません。ただ、書面の宛名を会社の最高責任者することだけは忘れないようにしましょう。もちろん、退職願は、パソコン作成ではなく自筆で書き上げ、提出は直属の上司に手渡しで行います。間違っても、机の上にそっと置いたり、同僚に渡してもらうよう頼んではいけません。

　このように退職という行為そのものは形式的で、取り立てて難しいことはありませんが、周囲を思いやり、誠意を持って行動することは、とても大切です。最終的に転職は、自分自身が決めることですが、それによって同僚、上司の状況や気持ちには必ず変化が訪れます。それに対する配慮を忘れてしまっては、社会人としてどうかと思うわけです。

また、いろんなプレッシャーの中で、退職の意思表示を行い、退職願を提出した時点で気が緩んでしまうこともあるでしょう。しかし、退職日まであなたはその会社の一員です。仕事に集中力を欠いてしまわないよう気持ちを強く持って、勤め上げてほしいと思います。それが、円満退職の秘訣なのです。